不妊治療 保険適用は43歳未満ということについて思うコト【体験談】
不妊治療費の保険適用は43歳未満であるコト。
皮肉にも？
私は43歳になった夏、不妊治療を終了させました。
今から8年も前の話なので、もちろん治療費は自由診療の全額自己負担です。
途中ブランクがあったのですが、37歳から42歳までに使った不妊治療代は約300万円。
高齢で良質な採卵ができなかったため体外受精は2回だけ。
そんな高額を費やしても子どもを授かることはできませんでした。
そんな私が不妊治療費の保険適用について条件などをまとめてみました。
2022年4月から不妊治療費は保険適用となります。
妻の年齢が43歳未満を対象にした不妊治療1回につき30万円の助成金の制度はなくなります。
特定不妊治療費助成事業
これまでも治療開始時の妻の年齢が43差未満であることを条件に特定不妊治療助成制度がありました。
ここでゆう特定不妊治療とは体外受精・顕微授精となっています。
2021年には所得制限も撤廃されて、誰でも使えるようになっていました。
私が不妊治療を行っていたのは2013年頃だったので、当時は年収制限にひっかかり助成を受けることができませんでした。
年収制限がなくなっていたなんて、まことにうらやましいｗ！
お金に余裕があったわけではありませんが、当時はいくらお金がかかってもいいから子どもがほしかったです（笑）
不妊治療平均治療費
病院によってだいぶ開きはありますが、一般不妊治療といわれているタイミング法と人工授精の自費での治療費平均値は次のようになっています。
タイミング法は1回1～2万円
人工授精は1回約3万円
そして生殖補助医療といわれている
体外受精および顕微授精が1回平均50万円。
顕微授精の方が約10万円高くなります。
タイミング法と人工授精は、地元の個人病院の治療に通っていました。
とても良心的な先生がうまく保険適用に組み合わせをしてくれたので、はっきりとした治療費は覚えていませんが、平均値といわれている治療費ほどはかかりませんでした。
病院を変えて体外受精にステップアップ後はドンと治療費は跳ね上がりました。
不妊治療保険適用の条件
出典：厚生労働省HP
厚生労働省が公表している概要は主に３つ
①基本治療はすべて保険適用になる
②年・回数の要件は助成金と同様
③窓口での負担額が治療費の3割
基本治療はすべて保険適用になる
以下の一般不妊治療と生殖補助医療の基本治療が保険適用されます。
タイミング法・人工授精
採卵・採精⇒体外受精・顕微授精⇒受精卵・杯培養（胚凍結保存）⇒胚移植
対象者
治療開始時の妻の年齢が43差未満であること
従来の助成制度の年齢条件と同様です。
43歳になった時点で対象外となってしまうということです。
ただし令和4年4月2日から令和4年9月30日までの間に43歳の誕生日を迎える方については同期間中に治療を開始したのであれば1回に限り保険診療が受けれるとされています。
出典：厚生労働省HP
そんな年齢で線引きしなでしないでほしいですよね！
何歳になっても子供がほしいという気持ちは一緒です。
日本で不妊治療を受けている女性の半数は40歳以上という実態ですが、年齢が上がるにつれての体外受精の成功率はガクンと下がります。
悲しいことに40歳になると体外受精の成功率は10％以下。
高齢な人こそ助けてほしいのに・・・
治療について年齢・回数の制限があります。
| 40歳未満 | 通算6回まで （子一人につき） |
| 40歳以上43歳未満 | 通算3回まで （子一人につき） |
治療費の負担額が3割
今まで自費だった不妊治療にかかった窓口での治療費の負担額が3割となります。
私が実際、治療に通っていた時の1回、体外受精を行うために支払った治療費代は約45万円でした。
この時もし保険適用になっていれば135千円です。
令和4年4月から単純計算で治療費が安くなるの？という疑問もあります。
体外受精の一連の流れが毎回うまくいくケースならともかく、私は良質な採卵ができずに何回も採卵を見送ったり、採卵ができても胚移植にいたらなかったり・・
通院するたびホルモン値の血液検査をするのに約1万円かかっていました。
一連の流れが順調で胚移植までできるパターンなら1回カウントは納得できますが、保険適用の回数制限はどういったカウントになるのでしょうか？
SNS上では色んな意見が！
sns上でつぶやかれている意見となります。
- 薬や治療が統一されてしまいオーダーメイドの自分に合った治療ができなくなる。
- 病院によっては「保険適用にしない」不妊治療になる。
- 不妊治療の保険適用によって自分の身体に合わせた質の高い治療は望めなくなり、望む場合は今まで通り私費となる。
- 今まで助成金として補助が受けられていたのが助成金は終了となるので、すべて私費となるケースがある。
- これから不妊治療をはじめる夫婦は、自分達が保険適用内の治療や薬で妊娠できるのか？私費での治療となるのか？わからない。
- 不妊治療が保険適用となることから、患者が増えて対応しきれず1年待ちや、お断りしている病院もある。
- 保険適用させるためには夫婦で来院して治療計画書を作らないといけない。
などなど・・
現段階では不透明な部分が多いです。
メリットだけではありません。
デメリットも生じています。
現在、不妊治療中の方はデメリットを主張されている方が多いです。
実際、不妊治療の保険適用に関する問い合わせ窓口がない状態です。
きちんとした回答が得られるかどうかはわかりませんが、不明な点は病院に問い合わせをしてみましょう。
不妊大国である日本
日本国
世界イチの不妊治療大国なの知っていますか？
日本は不妊治療施設数も多く、治療実施数は世界一。しかし体外受精率による出生率はかなり低いです。原因の第一は、妊娠に関する情報不足だといわれています。
私もそうでしたが、子どもが欲しくなれば、いつでも妊娠できると楽観的に考えていました。
妊娠適齢期
個人差が大きい部分もありますが、妊娠適齢期の正しい知識を学校では教えてくれません。日本はトルコの次に妊娠するための力、妊孕性（にんようせい）の知識が乏しい国となっています。
妊娠するためには卵子と精子が必要となり、性機能や生殖器、内分泌の働きも重要。そんな役割を果たす意味を知ることはとても大切。
最近では40代の芸能人などの出産もめずらしくないため、まだまだ産めると思う人も多いとは思いますが、妊娠力は20代後半から落ち始めています。
知った時にはもう手遅れ。
私みたいな人がいなくなる世の中を目指したい。
日本はもっとオープンな正しい性教育の必要性を感じます。
不妊治療の体外受精によって2019年に誕生した子どもの数は過去最多の60,598人という調査結果になっています。この年に生まれた子どもの約14人に1人という割合。
体外受精で誕生した子どもは70万人を突破しています。
まとめ
少子化対策として令和4年4月から不妊治療費が保険適用となりますが、不妊治療経験者として、もちろん経済的負担が少なく済むのは、とても良いことだと思います。
治療費のハードルが高くて不妊治療を躊躇していた夫婦がいなくなることは幸せです。
一方では不妊治療を行っていた方は助成制度の方が良いという声も上がっています。
不妊治療は精神的苦痛が大きく伴うこともあります。
治療が長引くほどメンタルがやられちゃいます。
経済的補助もありがたいけど、メンタル的なケアだったり、仕事をしながら不妊治療に通いやすい職場環境だったり、その2点をなんとかならないのかなと強く思います。
職場で大きな顔して不妊治療に通うので有給たくさん使います！と主張できるように？
でも胸をはって不妊宣言なんてしたくない。
難しい問題。
厚生労働省は多少の取り組みはしているようですが、実際企業の風潮として浸透するのはいつぐらいとなるのでしょうか？
仕事と不妊治療との両立ができずに仕事を辞める人も多い現実。
私は月に5.6回病院に通わなくてといけない体外受精の治療期間は約1年間。
年齢的に1年間という区切りをつけてチャレンジしていたので、なんとか1年は遅刻・早退・半休・有給くりかえして、捨て身の覚悟で仕事との両立ストレスを乗り越えましたけど、これ以上、不妊治療の継続は厳しいと心底思いました。
そして妊娠できなくて生理が来るたび大泣きしてしまうメンタル。
誰も助けてくれない・・。
子どもが欲しいのに妊娠できない女性の悩みは経験した人にしかわからない。
私の願いはただひとつ。
子供を望む女性が一人でも多くあかちゃんを授かることができますように・・
そして子なし人生も案外シアワセだよ♡
こっちの道もたのしいかもを伝えたい（笑）
先日、私が通っていたクリニックの担当医がテレビに出ていました。
ダーが
「あれ。あの先生だよ。オレちゃんと覚えてる。すごくない？」
私はひとりで悲しみながら通っていた記憶しかなく（笑）
「先生に会ったことあったっけ？」
時を経て、和やかに不妊時代の昔話ができるようになりました。